テレホンカード

テレホンカードとは、公衆電話で使用できるプリペイドカードである。日本で発売・流通し利用ができるものはテレカと呼ばれることが多いが、これはNTTカードソリューションの登録商標である。

世界最初の公衆電話用プリペイドカードは、1976年にイタリアで発行された。日本では1982年（昭和57年）12月に日本電信電話公社（電電公社）が発行・発売を開始した。テレホンカード対応の公衆電話は首都圏から設置が進められ、全国に普及した。『別冊宝島』の記述によると、1982年のサブカル・流行の1つである。

1972年（昭和47年）に、日本で百円硬貨の利用できる黄色の公衆電話機が設置され始めたが、百円硬貨が電話機の金庫に収納された場合、釣り銭の返却は行われない構造になっている[注釈 1]。当初は釣り銭式電話機の開発も検討されたが、製造・運用コストの増嵩が見込まれたため、見送られた。そこで、釣り銭の現金払い出しに代わる手段として、磁気媒体を利用するプリペイドカード式公衆電話が開発・製造された。

カードなので小銭が不要であり、1度数（10円）単位で引き落とされるため無駄がなく、長時間通話時にも常に硬貨を投入し続ける必要がない。設置者側にとっても、金庫が硬貨で一杯になって機能が停止する事態を避けられる他、硬貨集金の巡回経費を節減できるメリットもあった。

テレホンカードが最も利用されたのは1990年代半ば、ポケットベルの普及で若者を中心に、メッセージを送信するために短時間通話で多用された。しかし早くも1990年代末にはポケットベルの利用者減少と携帯電話の普及に伴い、公衆電話の利用やテレホンカードの必要性も減少していった。

21世紀に入り、NTTにとって公衆電話は不採算事業となっている他、赤電話時代以来設置している昔ながらの個人商店の閉店や廃業などで公衆電話の設置が難しくなっている事情もあり、総務省が電気通信事業法施行規則により設置箇所・台数を一定以上維持する義務を課しているものの、年々減少が続いている。小銭不要で電話がかけられるというテレホンカード本来の利便性は薄れつつあるが、重大災害発生時に通話料金が無料化される前までに利用する場合や、平時でも携帯電話の通信障害が時折発生しており、その際には重宝されることがある。

また、一部の医療福祉施設や学校では通信機器を持ち込めなかったり高齢者が使用するために、家族などへの連絡に日常的に用いられている。更に日本競輪選手養成所やボートレーサー養成所、オートレース選手養成所では施設内での通信機器の使用を認めていないため、通常時における外部との連絡は施設内の公衆電話に限られることから、これらの候補生は普段から大量のテレホンカードを所持している。

2010年代に入り、NTT制作発行のテレホンカードは動植物の写真柄から文字のみのシンプルなデザインとなり、2019年9月13日をもってNTTグループによる私製デザインのカード印刷の注文受付も終了した。しかし、過去に発行された電電公社時代のものやタレントやアニメものなど、コレクターズアイテムとしての価値を持ち[1]、現在も有料販売や懸賞で敢えて希少性を狙い制作されるテレホンカードもある。

誕生から40年近く経ち、現代の言語感覚では「テレフォンカード」と言う方が馴染める者が多いと思われるが[独自研究?]、NTTでは「テレホンカード」が正式な表記である。

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